事務職・技術職ともに約半数が「DX人財になるために学びたい」と回答― 勤務先における課題として、「社内でのDX人財育成ができていない」が1位 ―

企業で働いているビジネスパーソン2,034名を対象に、勤務先でのDX推進の取り組みについて調査したところ、「とても進んでいる（4.8％）」、「進んでいる（18.3％）」を合わせた23.1％が「進んでいる」と回答し、「遅れていると思う（25.9％）」、「とても遅れていると思う（15.6％）」を合わせた41.5％が「遅れている」と回答しました。また、「分からない」という回答も35.5％あり、社内のDX推進が見えにくい状況にあることも分かりました。

企業で働いているビジネスパーソン2,034名を対象に、「勤務先においてDXを推進する際の課題として重要度が高いもの」を調査したところ、最も多かった回答が、「人財が社内で育成できていない（34.2％）」で、続いて「社員全体のITリテラシーが不十分である（19.6％）」、「DXが必要だという危機感が、企業全体になかなか浸透しない（15.9％）」の順で多い結果となりました。

企業で働いているビジネスパーソン2,034名を対象に、「職場のDX推進のために最も必要だと思うこと」について調査したところ、1位「DX推進のためのビジョン（19.6％）」、2位「トップのリーダーシップ（14.2％）」、3位「専門的な知識をもった人財（14.1％）」という結果になりました。専門的な人財よりも、自社としてどのような戦略でDXを推進していくのか、そのビジョンの明確化、およびトップマネジメントのリーダーシップを重要視していることがわかりました。

企業で働いているビジネスパーソン2,034名を対象に、自身は「DX人財」としてのスキルをもっているかを質問したところ、58.9％が「スキルを持っていない」と回答し、「スキルを持っている」は16.1％と2割未満に留まる結果となりました。
職種別で見ると、技術系職種1,352名のうち、「スキルを持っている」と回答した人は16.9％で、56.7％は「スキルを持っていない」という回答でした。

企業で働いているビジネスパーソン2,034名を対象に、「DXを推進するために必要な技術や知識のために研修を受けたいか」を質問したところ、全体の半数近い49.0％の人が「受けたい」と回答しました。職種別で見ると、技術系職種1,352名のうち、「受けたい」と回答したのは50.8％で、事務系の職種では5.7ポイント少ない45.3％でしたが、職種に関わらず、半数近くの人が「DXを推進するための技術や知識」の習得に対して、意欲があることがわかりました。

企業で働いているビジネスパーソン2,034名を対象に、「DXを推進するために自身が強化したい能力」について質問をしたところ、1位「専門的なデジタルスキル（31.2％）」、2位「プロジェクトマネジメント力（20.0％）」、3位「コンサルティング力（18.7％）」の順に多い結果になりました。事務職においても、「専門的なデジタルスキル」と回答した人が最も多く26.7％でした。DXの推進においては、「デジタルスキル」の研鑽はもちろん必要ですが、全社的なプロジェクトを推進し、社内外を含めた多くの人を巻き込むプロジェクトマネジメント力やロジカルな視点で課題を発見し解決策を見出すコンサルティング力等、様々な能力が必要であると考えていることがわかりました。